キーワードを入力し検索ボタンを押下ください。



警報の危険度分布


 降った雨は地中に浸み込んだり地表面を流れるなどして川に集まります。大雨時には、雨は地中に浸み込んで土砂災害を発生させたり、地表面に溜まって浸水害をもたらしたり、川に集まって増水することで洪水害を引き起こしたりします。
 気象庁では、このような雨水の挙動を模式化し、それぞれの災害リスクの高まりを表す指標として表現した土壌雨量指数、表面雨量指数、流域雨量指数の技術開発を進めてきました。
 これらの3つの「指数」を用いることによって、災害リスクの高まりを「雨量」そのものよりも適切に評価・判断することができるようになり、より的確な警報発表につながります。

新たな「指数」の大雨警報(浸水害)、洪水警報の発表基準への導入

 これまで、土砂災害については、降った雨が地中に浸み込んで溜まっている量を数値化した土壌雨量指数の基準を用いて大雨警報(土砂災害)の発表判断を行ってきました。
 また、長さ15km以上の河川で発生する洪水害については、雨が地表面や地中を通って川に集まり流れ下ってくるまでの時間差を考慮した流域雨量指数の基準を用いて洪水警報の発表判断を行ってきました。
 一方で、浸水害や長さ15km未満の中小河川で発生する洪水害に対しては、あらかじめ設定した「雨量」の基準に到達すると予想される場合に大雨警報(浸水害)や洪水警報を発表して警戒を呼びかけてきました。

 これを、平成29年度出水期からは、浸水害については、大雨警報(浸水害)の発表判断に、「雨量」そのものではなく、雨の地表面での溜まりやすさを考慮した表面雨量指数を用いる方法に変更しました。
 また、長さ15km未満の中小河川で発生する洪水害についても、流域雨量指数の対象河川を拡大して、流域雨量指数を用いて洪水警報の発表判断を行うよう変更しました。

警報の危険度分布の提供

 さらに、現在提供中の土砂災害に関する「危険度分布」(土砂災害警戒判定メッシュ情報)に加え、浸水害(大雨警報(浸水害)の危険度分布)や洪水害(洪水警報の危険度分布)についても、警報・注意報が発表されたときに、実際にどこで「指数」の予測値が警報・注意報の基準に到達すると予想されているのかが一目で分かる「危険度分布」の提供を開始しました。

雨によって引き起こされる災害発生の危険度の高まりを評価する技術 土壌雨量指数・表面雨量指数・流域雨量指数と危険度分布

 土砂災害、浸水害、洪水害の危険度の高まりを面的に確認できる「危険度分布」について、次のとおり解説します。

 また、災害発生の危険度の高まりを面的に評価・判断することができる「危険度分布」の技術は、大雨特別警報の発表対象区域の判断に活用することができます。


このページのトップへ