２週間先までの気温予測を売り場作りに活用してみませんか

平成２６年４月３０日

アパレル・ファッション産業分野における天候の影響を軽減もしくは利用するための調査結果を公表します。

　気象庁では、季節予報をはじめとする気候情報の有効な活用方法の検討を進めています。 この取り組みのひとつとして、２週間先までの予測情報である異常天候早期警戒情報などを利用して、 様々な産業分野における猛暑や寒波などの影響を軽減もしくは利用する「気候リスク管理」技術を普及させる取り組みを推進しています。 今般、その一環として、「気候リスク管理」の有効性を示す実例（成功事例）を示すため、 （一社）日本アパレル・ファッション産業協会（JAFIC）の協力を得て、標記について委託調査を実施しました。 この調査の結果、様々な産業への応用が期待できる成果が得られたのでお知らせします。

　本調査により、主に以下のことが明らかとなりました。
①　販売数が大きく伸びる気温が様々なファッションアイテムに存在する。
②　主要なファッションアイテムの販売シェアと気温の変動に明瞭な関係が見られる。
③　２週間先までの気温予測情報は、①や②の関係をもとに事前に対策を検討・実施するのに有効であり、店舗における商品展開や在庫管理に活用できると期待される。

別紙に本調査結果のポイントを掲載します。また、全文は、気象庁ホームページの 気候リスク管理解説サイトに掲載します。

気象庁地球環境・海洋部気候情報課
03-3212-8341（内線4145）