都市化の影響による気温上昇等の解析結果について ～ヒートアイランド監視報告(平成24年)～

平成25年7月1日

　関東地方等の都市における都市化による気温上昇等について調査を行い、「ヒートアイランド監視報告（平成24年）」として取りまとめました。

　日本の主要都市の8月平均気温は100年あたり約2～2.5℃の割合で上昇しています。この要因としては、温室効果ガスの増加に伴う地球規模の温暖化に加え、都市化の影響による局地的な気温上昇(ヒートアイランド現象)が挙げられます。

　ヒートアイランド現象の強度や影響範囲は、長期的な都市化の進行に伴って徐々に変化しますが、日照や風向等の天候条件によっても異なると考えられます。 このため、平成21年(2009年)～24年(2012年)の各年の8月の天候条件でヒートアイランド現象による気温への影響を都市気候モデルにより評価したところ、関東地方各地で高温となった平成22年(2010年)8月、及び平成24年(2012年)8月は、内陸部ではヒートアイランド現象の影響も特に強かったことがわかりました。

　その要因としては、日照時間が長く地表面加熱が大きかったことや、風向が南寄りだったために沿岸部の都市の存在によって風速が弱められ、海風による気温上昇の抑制効果が低下したことが影響していたと考えられます。 このことから、平成22年、平成24年8月の関東地方内陸部では、太平洋高気圧の勢力が強かったこと等の自然の天候要因に加えて、ヒートアイランド現象が特に強かったことが、平均気温をさらに押し上げていたことが分かりました。

結果の詳細は、気象庁ホームページに掲載している「ヒートアイランド監視報告（平成24年）」をご覧下さい。
http://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/himr/2013/index.html

図を含む全文については、下記の「資料全文」をご参照ください。

気象庁 地球環境･海洋部 気候情報課
電話03-3212-8341（内線）2264