日本を対象とする詳細な地球温暖化予測について　～「地球温暖化予測情報第8巻」の公表～

平成２５年３月１５日

新たに開発した詳細な気候モデルにより、日本を対象とする地球温暖化予測を実施しました。
気候モデルを詳細化することで、今回初めて短時間強雨の発生頻度の将来予測が可能となりました。
21世紀末頃の日本では、平均気温の上昇に加え、猛暑日の日数が増加すること、短時間強雨の発生頻度が増加すること等が予測されました。

　気象庁は、地球温暖化に対する適応策の検討等に活用いただくため、日本付近の気候の変動を詳細に計算することができる気候モデル(*1)を用い、21世紀末頃の温室効果ガス濃度の想定(*2)に基づき、日本の気候の将来変化について新たな予測を実施しました。主な結果の概要は、以下の通りです。

• 年平均気温は2.5～3.5℃上昇する。猛暑日の日数は全国的に増加する。
• 1時間降水量50ミリ以上の短時間強雨の発生頻度が全国的に増加する。
• 年降雪量は減少する。厳冬期の北日本では、温暖化が進行しても依然として雪が降るのに十分な低温であるため降雪量の変化は小さい。

　以上のほか、冬日や熱帯夜の日数、無降水日の日数、相対湿度等の変化についても予測の対象としています。詳細な予測結果については、気象庁ホームページに掲載している「地球温暖化予測情報第8巻」をご覧ください。
　http://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/GWP/index.html

*1　気象庁気象研究所で開発した気候モデルで、日本付近を5km四方の格子に区切って計算を行います。これにより、日本列島の細かな地形の影響を従来の気候モデルより現実に近い形で計算に反映させることができます。5kmという格子間隔(水平解像度)の細かさは、地球温暖化予測に使われる気候モデルとしては、世界最高水準です。

*2　気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が取りまとめた温室効果ガス排出シナリオの一つであるSRES A1Bシナリオ(高度経済成長が続き地域間格差が縮小、全てのエネルギー源のバランスを重視する社会を想定して策定)を使用しており、21世紀末頃の二酸化炭素濃度は現在の約1.8倍となる約700ppmとされています。

気象庁 地球環境・海洋部 気候情報課
電話03-3212-8341（内線）2264