平成19年度第２回異常気象分析検討会での検討結果の概要

平成20年3月7日

　昨日（３月６日）、今年度第２回目（定例会）となる異常気象分析検討会（以下、検討会）を開催し、今年度の検討会の活動および次年度の取り組みについて審議するとともに、昨年盛夏期（８月）から初秋（９月）にかけての顕著な高温および今冬後半の低温の要因等についての検討を行いました。

　昨日（３月６日）、今年度第２回目（定例会）となる異常気象分析検討会（以下、検討会）を開催し、今年度の検討会の活動および次年度の取り組みについて審議するとともに、昨年盛夏期（８月）から初秋（９月）にかけての顕著な高温および今冬後半の低温の要因等についての検討を行いました。今回の検討会において、大学・研究機関と気象庁の間で、今後さらなる異常気象の知見の向上にむけた取り組みを推進していくことが確認されました。
　昨年夏および本年冬の天候の要因についての検討結果は以下のとおりです。

（１）昨年盛夏期から初秋にかけての顕著な高温の要因
　盛夏期から初秋にかけて顕著な高温となった要因として、フィリピン付近の対流活動の活発化および亜熱帯ジェットの蛇行が影響して、日本付近で背の高い高気圧が発達したことが挙げられる。この対流活動の強まりにはラニーニャ現象の影響があったとみられる。
　なお、インド洋を含む熱帯域の海面水温の影響評価や、温暖化の進展に伴うアジアモンスーンの変化などについては、今後注目すべき検討課題とされた。

（２）今冬後半の日本を含む東アジアの低温の要因
　本年１月中旬以降、急速にシベリア高気圧が強まり、日本を含む東アジアの広い範囲で低温となった。このシベリア高気圧の発達・維持には、中央シベリア上空の気圧の尾根の発達が関連していた。また、ラニーニャ現象の日本の天候への影響は全般には不明瞭であったが、日本付近への寒気の南下を助長した可能性がある。
　今冬のシベリア高気圧の発達に関する詳細なメカニズムについては、過去の研究に照らし合わせて検討する必要性が確認された。また、北極海の海氷面積が冬のユーラシア大陸の気温に影響を与えるとの研究もあり、今後解明してゆく課題のひとつとされた。
　なお、今後の見通しとして、気象庁から、低温は次第に解消し３月の平均気温は概ね平年並か平年より高い可能性が大きいと報告された。

気象庁　地球環境・海洋部　気候情報課　
電話03-3212-8341（内線3158）