キーワードを入力し検索ボタンを押下ください。

気象庁の歴史

1 御雇外人からの気象観測の建議


明治政府は、明治4(1871)年7月工部省に測量司を置き、東京府下の三角測量を始めましたが、測量師長はイギリス人のマクビーン(C.A.McVean: 明治元年に灯台建設のため来日、明治4年に工部省測量司に移る)で、測量助師はイギリス人ジョイネル(H.B.Joyner: 明治3年に京浜間鉄道布設のために来日、明治4年に工部省測量司に移る)でした。このジョイネルが気象観測の必要性を建議し、明治6年5月工部省測量司は気象台を設けることを決めて、ロンドン気象台長に気象器械のあっせんを依頼しました。マクビーン自身も測量器械購入と測量技師招へいのため、測量正河野通信に随行して渡英しました。マクビーンはフランスからイギリスに帰化したシャーボー(H.Scharbau)の日本招へいに成功し、そのシャーボーに気象器械の調達を依頼しました。シャーボーは15か月間にわたりイギリスで各種器械の購入にあたり、明治7年7月それらの器械を携えて来日しました。シャーボーは「日本は地震が多いと聞いたが、測点が移動しては困る。日本で測量をするにはまず地震観測が必要だ。」と考え、イタリア製の地震計を気象器械とともに持参しました。


2 気象器械・地震計の据付けと観測の開始


気象庁庁舎(葵町時代)
明治8(1875)年5月これらの器械の据付けが完了しました。場所は、内務省地理寮構内(現在の東京都港区虎ノ門2-10ホテルオークラのあたり)です。そして、同年6月から観測が開始されました。当初は、御雇外人ジョイネルが一人で担当して1日3回の気象観測を行い、地震があれば土蔵の中の地震計まで飛んで行きました。間もなく、ジョイネルの要請により、同年9月から正戸豹之助(地上・山岳観測、通信等多方面で事業整備に尽力、のち中央気象台統計課長)、下野信之(のち大阪測候所長)、中條信倫(馬場と改姓、のち商船学校教授)、大塚信豊(地震・火山業務を経て、長崎測候所長)、武林貞次郎(のち長崎測候所長)らがジョイネルの伝習生となり、徐々に観測に加わりました。
その後明治10年6月には、ジョイネルの満期解雇のあとをうけて正戸豹之助が観測主任になりました。


3 天気予報と天気図


ドイツ人のクニッピング(E.Knipping)の尽力により、明治16年2月16日から毎日1回午前6時の気象電報を全国から収集できるようになり、当日に東京気象台で初めて天気図が作製(試行)されました。同年3月1日からは毎日の天気図の印刷配布が始まりました。また、同年5月26日には東京気象台で初めて暴風警報が発表されました。
さらに翌17年6月1日には毎日3回の全国の天気予報の発表が開始されています。この最初の天気予報は、「全国一般風ノ向キハ定リナシ天気ハ変リ易シ但シ雨天勝チ」という日本全国の予想をたった一つの文で表現するもので、東京の派出所等に掲示されました。
エルヴィン・クニッピングの写真 日本初の印刷天気図 初めての暴風警報発表時の天気図 日本初の天気予報発表時の天気
クニッピング 日本初の印刷天気図
(明治16年3月1日6時)
日本初の暴風警報発表時の天気図
(明治16年5月26日6時)
日本初の天気予報発表時の天気図
(明治17年6月1日6時)
※画像はクリックすると解像度の良いものが開きます。


4 組織の変遷


気象観測を計画した工部省測量司は、明治7年1月に内務省に移管され同年8月には内務省地理寮量地課と改称されています。日本の気象事業は、工部省によって計画され、内務省によって実現されたことになります。
明治8年6月1日、内務省地理寮量地課は東京気象台を設立し、中央気象台の基礎を作りました。気象記念日はこれを記念したものです。
その後、気象事業は明治28(1895)年4月に内務省から文部省に移され、昭和18(1943)年11月に運輸通信省、昭和20(1945)年5月に運輸通信省が運輸省と逓信省に分かれたとき、運輸省所管となりました。
東京気象台は、明治20(1887)年1月に中央気象台と改称、昭和31(1956)年7月に気象庁となりました。平成13年1月の中央省庁等の再編に伴い、気象庁は国土交通省の外局として新たに業務を実施しております。

沿革

西暦 年号 月日 概要
1872 明治 5 8.26 我が国最初の気象観測所として北海道函館に気候測量所開設(函館地方気象台の前身)
1875 8 6. 1 東京府第2大区(のち赤坂区)溜池葵町内務省地理寮構内の東京気象台で気象業務を開始(地震観測を開始。1日3回の気象観測は6月5日から開始)
1883 16 3. 1 天気図を作製、毎日印刷配布開始
1884 17 6. 1 東京気象台で毎日3回全国の天気予報を発表(天気予報の開始)
1884 17 12. 1 全国的に地震の震度観測を開始
1887 20 1. 1 東京気象台を中央気象台と改称
1921 大正10 観測船による海洋気象観測開始(神戸・海洋丸)
1930 昭和 5 8.22 航空気象業務開始
1935 10 7.15 暴風警報を、暴風警報・気象特報(現在の注意報)に分ける(前年の室戸台風の教訓による)
1941 16 9.11 三陸沿岸を対象に津波警報組織発足
1942 17 8. 5 1か月予報の実施(長期予報の開始)
1952 27 12. 1 気象業務法施行(現在の気象業務の基本制度が定まる)
1953 28 9.10 世界気象機関(WMO)に加盟
1956 31 7. 1 気象庁に昇格
1957 32 2. 9 第一次南極観測隊により、南極(昭和基地)における気象観測を開始
1959 34 3.12 気象庁に初めて電子計算機を設置、数値予報を開始
1965 40 1. 1 火山情報の正式な提供を開始
1974 49 11. 1 地域気象観測システム(AMeDAS)の運用開始
1978 53 4. 6 初の静止気象衛星GMS(ひまわり)による観測開始
1978 53 12.14 大規模地震対策特別措置法施行(内閣総理大臣へ地震予知情報を報告する責務)
1980 55 6. 1 降水確率予報の開始(東京地方)〔昭和61.3より全国で開始〕
1984 59 7. 1 地震火山部設置
1991 平成 3 4. 1 震度計運用開始(世界初の震度の機械観測)
2001 13 1. 6 国土交通省の外局となる
2005 17 7. 1 地球環境・海洋部設置
2005 17 9. 1 土砂災害警戒情報の発表開始(鹿児島県)〔平成20.3より全国で開始〕
2007 19 10. 1 緊急地震速報の一般提供開始
2007 19 12. 1 緊急地震速報を地震動の警報に位置付け、噴火警報の開始
2008 20 3.21 異常天候早期警戒情報の提供開始
2008 20 3.26 竜巻注意情報の発表開始、小笠原諸島への警報注意報の発表開始
2009 21 4.22 5日先までの台風進路予報の発表開始
2013 25 3. 7 津波警報等の改善に伴う定性的な表現(「巨大」等)を用いた新しい情報文の運用開始
2013 25 8.30 特別警報の運用開始
2014 26 8. 7 高解像度降水ナウキャストの発表開始
2015 27 7. 7 静止気象衛星ひまわり8号による観測開始
2015 27 8. 4 噴火速報の運用開始

このページのトップへ