地方ごとの「農業に役立つ気象情報の利用の手引き」の公開について ~気象情報を効果的に利用するためのヒントが見つかります~
報道発表日
平成30年3月15日
概要
本日(3月15日)、農業気象災害の防止・軽減や農業の生産性の向上に気象情報を役立てていただくためのポイントをまとめた地方ごとの「農業に役立つ気象情報の利用の手引き」を公開しました。
本文
気象庁では、気象に起因する農業災害を防止・軽減し、農業の生産性の向上を図るため、様々な気象情報を発表しています。
これらの気象情報を、各都道府県の農政担当部局の方や農業普及指導員の方が実施されている農業技術指導などに一層役立てていただくとともに、農業団体や農業従事者の方などにもご利用いただけるよう、全国11地方(北海道、東北、関東甲信、北陸、東海、近畿、中国、四国、九州北部(山口県含む)、九州南部・奄美、沖縄)それぞれに対応した「農業に役立つ気象情報の利用の手引き-農業気象災害を防止・軽減するために-」を作成し、平成30年3月15日に公開しました。
地方ごとの気象特性等に応じたこれらの手引きには、「気象情報の入手方法」、「どのような情報がいつ発表されるか」、「農業気象災害が発生しやすい気象条件」、「農業気象災害の発生が予想されるときに気象台と都道府県が作成する情報の流れ」などを掲載しています。
これらの手引きは気象庁ホームページの「農業気象ポータルサイト」でご覧いただけるほか、地方ごとの手引きは札幌、仙台、東京、新潟、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、鹿児島、沖縄の各気象台のホームページでも公開していますので、ぜひご活用ください。
気象庁では、これらの手引きを全国各地で実施している農業普及指導員の方を対象とした気象情報利用セミナーのテキストとして使用するとともに、今後も利用者の皆様との対話を通じて、よりニーズに即した改訂を行っていきます。
問い合わせ先
気象庁地球環境・海洋部気候情報課 柴田、竹川
03-3212-8341(内線3155)