キーワードを入力し検索ボタンを押下ください。

様々な食品等について販売数の増加につながる気温を見出しました
~スーパーマーケット及びコンビニエンスストア分野における気候リスク評価に関する調査報告書の公表~

報道発表日

平成29年1月18日

概要

食品・飲料・雑貨類の46品目の販売データと気温、降水との関係を地域ごとに分析した結果、様々な品目での販売数の増加につながる気温を見出しました。

本文

気象庁では、新たな気象ビジネス市場の創出を通じた社会の生産性向上を目指しており、季節予報をはじめとする気候情報についても、より多くの産業分野で有効に活用していただくための取組を行っています。 この取組のひとつとして、様々な産業分野における猛暑や寒波などによる悪い影響の軽減もしくは良い影響の利用に向けた対策(気候リスク管理)のため、2週目の気温の予測情報などの気候情報の利用技術の普及を進めています。

今般、この取り組みの一環としてスーパーマーケット及びコンビニエンスストア分野を対象とした気候リスク管理のため、 食品・飲料・雑貨類の46品目の販売データと気温、降水との関係を地域ごとに分析調査しました。その結果、主に以下のことが明らかになりました。

  1. 販売数と気温、降水量との間に関連がある品目が多数ある。
  2. 販売数が急増する気温といった気象条件を客観的に推定可能である。
  3. 販売数と気温の関係は地域ごとに特徴が異なる場合がある
    (スポーツドリンクの販売数が急増する気温は、福岡と札幌で異なる、など)。

本調査結果を活用した気候リスク管理の例は、資料全文の添付ファイルをご参照ください。 また、調査報告書及び調査の概要と活用例は、気象庁ホームページの気候リスク管理解説サイト内の下記ページに掲載しています。

今後も、気候リスク管理解説サイトを充実させ、各種産業分野における気候リスク管理のための気候情報の利活用促進に取り組んでいきます。

問い合わせ先

気象庁 地球環境・海洋部 気候情報課
電話 03-3212-8341(内線4145)

資料全文


Adobe Reader

このサイトには、Adobe社Adobe Readerが必要なページがあります。
お持ちでない方は左のアイコンよりダウンロードをお願いいたします。

このページのトップへ