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大雪に関する異常天候早期警戒情報について

概要

概ね1週間後からの7日間を対象に北陸地方など地域で平均した降雪量*1が平年より「かなり多い」可能性が30%以上である場合に発表します。発表対象地域は、冬型の気圧配置に伴う降雪が卓越する日本海側を中心とした地域(図1)で、11月~3月の毎週月曜日と木曜日に発表の検討を行います。
本情報は、関係機関に配信されるとともに、気象庁ホームページにも図2のように掲載されます。情報文の警戒事項行には「かなり多い」降雪量となる地域平均平年比の階級区分値を記載します。また、情報文内には参考として主な地点の7日間降雪量の平年値を記載します。これらから各地点における「かなり多い」降雪量がどの程度の値になるかを把握することができます。(情報文の例参照)

目的

数日以上にわたり降り続く雪による家屋の損壊や交通障害、果樹の枝折れや農業施設への被害等を軽減・防止するための事前準備、事前対策に資することを目的として発表します。

7日間降雪量が平年より「かなり多い」とは

「かなり多い」とは統計的に10%の確率(その時期として10年に1回程度)でしか発生しない現象です。地域や時期により「かなり多い」降雪量は大きく異なります。
図3には、東北日本海側の主な地点の7日間降雪量が「かなり多い」階級区分値を掲載しています。グラフの線の値を上回る降雪量が「かなり多い」に相当します。 例えば、青森の1月10日からの7日間降雪量が90センチを超えた場合に「かなり多い」階級となります。

7日間降雪量が平年より「かなり多い」場合のリスク

時期や積雪の状況等によっては、屋根雪による家屋の損壊、交通障害、果樹の枝折れやビニールハウスの倒壊などの農業施設への被害等が発生することがあります。

情報を活かした事前の対策

本情報は、除排雪の事前準備(スケジュール調整等)、屋根雪等の早期の除雪、農業施設の補強や果樹の枝折れ防止などの事前対策、除雪中の事故への注意を促す事前のキャンペーンの実施などへ利用されることを想定しています。

大雪に関する気象情報との関連

概ね2週間先までを対象にした異常天候早期警戒情報発表後、概ね1週間先までに降雪量がかなり多くなる可能性が一層高まった場合には、社会的影響を踏まえて、「大雪に関する気象情報」等を発表します。

予測精度

過去30年間の事例を検証した結果によれば、情報を発表する基準に達したとき、実際に観測された降雪量が「かなり多い」となる割合は4割程度、「多い」(3年に1度程度の割合で発生)を含めると7割程度となります。



*1 大雪に関する異常天候早期警戒情報は、各発表対象地域の降雪の観測を行っている気象官署、特別地域気象観測所、アメダスのすべての地点の7日間降雪量平年比を各地域で平均した値を予報対象としております。









「大雪に関する異常天候早期警戒情報」の情報文の例



大雪に関する異常天候早期警戒情報(北陸地方)

平成○○年12月24日14時30分

新潟地方気象台 発表

要早期警戒(降雪量)

警戒期間 12月30日頃からの約1週間

対象地域 北陸地方

警戒事項 大雪(7日合計地域平年比205%以上)

確率   30%以上

 今回の検討対象期間(12月29日から1月7日まで)において、北陸地方では
12月30日頃からの1週間は、降雪量がかなり多くなる確率が30%以上と見込
まれます。
 除雪などの対応に留意してください。また、今後の気象情報に注意してください。

<参考>
この期間の主な地点の7日間降雪量の平年値は、以下のとおりです。

地点 平年値
新潟 12センチ
高田 37センチ
富山 24センチ
金沢 15センチ
福井 17センチ



参考資料

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